不動産を売却するときはリフォームしてから?そのまま?

車を売るとき、傷などがひどい場合であっても、そのまま売った方がよいと言われています。
つまり修理せずに売った方が、最終的な手に入る金額は大きいというわけです。
では、不動産を売るときは、車と一緒で「リフォームをした方がよいのか?」と気になってくるところです。
ということで、ここでは、売却をする前に、リフォームをすべきか?を焦点に説明を進めていきたいと思います。
知っていても損はないため、ぜひ一読をして知識にして頂ければ幸いです。

■結論から言えば…ケース・バイ・ケース

リフォームした方がよいのか?は、正直なところ判断が難しいです。
理由は単純で、ケース・バイ・ケースだからです。
リフォームをすれば、それだけ見栄えもよくなりますし、実際に不動産自体の質も大きく向上します。
したがって、買い手側のウケは非常によくなり、レスポンスがよい物件になることは間違いありません。
しかし、かと言って、必ず売れるというわけでもありません。
加えて、売れたとしてもリフォーム代金が大きくなりすぎて収益が無いに等しい状況にもなってしまう可能性も。
対して、リフォームをしないという選択肢を取った場合、不動産が汚いままであれば、見向きもされない場合もあるわけです。
ただ売れるときは売れるため、なかなか判断が難しいのです。
◇不動産業者ごとに見解が違うため判断が難しい
この難しさを顕著に表しているのが…不動産業者の見解がバラバラだということです。
「リフォームをするべきか?」というアンケートを不動産業者に取ったところ、二つ返事で「リフォームすべき」と回答した業者もいれば…。
リフォームしない方がよい」と回答した業者も非常に多いです。
挙句の果てには「場合による」と回答まで。
繰り返しになりますが、このアンケート結果からも、リフォームすべきなのか?の判断は非常に難しいものになっていることが理解できます。

■リフォーム費用と売却予想額と天秤に掛ける

リフォームと一言で言っても、様々なリフォームの方法があります。
例えば、水周りだけを綺麗にしたり、外壁だけを綺麗にしたりと。
どのようなリフォーム方法がよいか?は、その家の状況によって変わってきます。
このような判断をしつつも、リフォームにかかってしまう値段もしっかりと正確な見積もりを出してもらうとよいでしょう。
それを踏まえて、不動産業者と相談をして、その物件がどの程度の値段で売れるのか?を、まず予想します。
その差額で見て、リフォームをするのか?を判断していくとよいでしょう。
ただ、リフォーム代金は、基本的には不動産物件の売値に含ませない方がよい場合が多いです。
こちらもあくまでもケース・バイ・ケースではありますが、どうしてもリフォーム代金を含めてしまうと市場よりも高くなってしまう可能性があるからです。
となれば、せっかく綺麗にしたのに、値段だけ見られてしまい、誰も興味を示してくれないという最悪のパターンになりかねません。
だからこそ、リフォーム代金は、売却するための必要経費と考えて対応していく方が吉と出やすいです。

■綺麗であれば綺麗なほど売れる確率が高くなるのは事実

リフォームをすると、言うまでもありませんが、物件自体が非常に綺麗になります。
人の当然の考えとして、綺麗な商品と、汚い商品が並んだとき、似たり寄ったりの値段であれば、綺麗な商品を手に取ることが多いかと。
リフォームは、まさにこの効果を期待して行うわけです。
したがって、リフォームしたから家の価値が上がると勘違いしないようにしたいところ。
言い方としては、家を宣伝するために、人に見てもらうためにおめかしをするといったところでしょうか。
したがって、あまりにも物件が汚かったり、痛みがひどすぎる場合は、リフォームをした方がよい可能性も。
ただ逆に汚くても、思い切って安くすれば売れる可能性も秘めています。
ここが難しいところなのですが…。
ともあれ、不動産物件という商品は、間違いなく綺麗にすればするほど、売れる確率が高くなります。
したがって、可能な限り綺麗にしておくことをお勧めします。
また庭や駐車場があるような一戸建て物件の場合は、外構のリフォームも含めて考えていくとよいでしょう。
外面を綺麗にすると、やはり第一印象が良くなるため、高い効果を得ることができます。

■結局のところ…不動産業者の担当者とよく相談して決めること

とはいえ…これでは「結局のところ結論はどうなの?」と回答になっていません。
回答としては、見出しに記載した通り、不動産業者とよく相談してどうするべきか?を判断していくことがベターとなってきます。
やはり売るときの市場動向だったり、その年代で流行にした色などにリフォームした方がよいと判断するときもあったりと…。
兎にも角にも、市場を見て、リフォームすべきか?を判断していくことが大切になってきます。
もちろん、自分自身でもどうしたいのか?をはっきりと担当者に伝えて、その意見を汲んでもらいながら判断していくとよいでしょう。

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